事例紹介｜アイ・ワークス田村代表が語る、動画の力で福祉の発信を変える

伝わる情報量が圧倒的に違う

アイ・ワークスの田村代表は、福祉事業所の広報活動において動画が持つ力を早くから実感していたと語ります。

「文章と写真で“うちはこういう事業所です”と伝えても、読んでくれる人は限られている。でも動画にした瞬間、情報量が桁違いに増えるんです。スタッフの話し方、利用者さんの表情、施設の空気感。全部が一度に伝わる」

福祉の現場では、サービスの内容以上に「人」が重要な判断基準になります。どんなスタッフがいて、どんな雰囲気の中で支援が行われているのか。動画は人柄や雰囲気が重視される福祉の現場にこそ適していると田村代表は言います。

「パンフレットに“温かい支援”と書いても、正直どこの事業所も同じことを書いている。でも動画で実際のやり取りを見せれば、言葉にしなくても“温かさ”は伝わります」

田村代表が動画の効果を特に強く感じているのが、スタッフの採用活動です。

「福祉業界の求人は本当に厳しい。求人サイトに掲載しても、条件面だけで比較されてしまう。でも動画を見て応募してくれた方は、うちの雰囲気や方針に共感した上で来てくれるので、入職後のミスマッチが明らかに減りました」

求人票に書ける情報には限りがあります。給与、勤務時間、休日日数。これらの条件だけでは、自社の魅力を十分に伝えることはできません。動画であれば、実際の業務風景やスタッフ同士の関わり方、代表自身の支援に対する考え方まで伝えることが可能です。

「面接のときに“動画を見て、ここで働きたいと思いました”と言ってもらえると、採用する側としてもすごく嬉しい。お互いに納得感のあるスタートが切れます」

一方で、田村代表は動画制作を継続することの難しさにも率直に触れています。

「最初は勢いで始められるんです。でも、定期的に撮影して、編集して、公開する。これを日常業務と並行して続けるのは正直大変です。ネタが尽きたと感じる時期もありました」

それでも続ける価値があると断言するのは、動画がもたらす効果を数字で実感しているからだと言います。ウェブサイトへの流入増加、見学申し込みの増加、そして採用応募の質の変化。短期的には見えにくい効果が、積み重ねることで確実に形になっています。

「1本の動画で劇的に何かが変わるわけではない。でも10本、20本と積み上がったときに、事業所の“顔”ができあがる。そこまでやり切れるかどうかが分かれ目だと思います」

田村代表の言葉は、動画活用を検討している事業所にとって、始める勇気と続ける覚悟の両方を後押しするものです。